「ブラック企業には転職したくない！」
「そもそも、ブラック企業ってどんな会社？」
「ひょっとして、今の会社ってブラックなの？」
転職活動をしていると、この会社って大丈夫かな？と心配になることありませんか？
せっかく転職するなら、サービス残業やパワハラとは無縁の会社を選びたいですよね。
でも、ブラック企業はあの手この手でブラックだとわからないように採用していますので、知らないうちに選択肢にいれてしまうかもしれません。
そうならないためには、ブラック企業の定義や特徴を知り、見抜くポイントを理解しておくことが大切です。
この記事はこんな役に立つ！
- ブラック企業の定義や特徴が、具体的に分かる
- 応募前に、ブラック企業かどうか見抜けるようになる
- ブラック企業から、負担なく抜け出す方法が分かる
この記事では、あいまいと言われるブラック企業の定義を整理し、その特徴や見抜くポイントをわかりやすくお伝えします。
まず、ブラック企業に共通する特徴と見抜き方のポイントを図にまとめました。
この記事のポイントまとめ！
- 「違法な労働環境を強制し、心身に悪影響を及ぼす」のがブラック企業
- 共通する特徴を知っていれば、応募前でもブラック企業を見抜ける！
- ブラック企業から脱出したい場合、退職代行や負担の少ない転職サイトでの活動を検討しよう
記事制作
- 転職arts編集部
- 編集者
記事制作においては人材業界のプロフェッショナルとして徹底した検証・エビデンスの掘り下げを行い、中立性・納得感の高い情報を提供することをモットーとしています。
ブラック企業とは？ ：違法な労働環境を強制し、労働者の心や体に悪影響を及ぼす企業
「ブラック企業」とは、どのような企業のことを言うのでしょうか。
編集部では、ブラック企業対策プロジェクトの設立文から引用し、次のように定義します。
ブラック企業とは
ブラック企業とは、狭義には「新興産業において、若者を大量に採用し、過重労働・違法労働によって使い潰し、次々と離職に追い込む成長大企業」であると定義します。（略）「ブラック企業」を広義にとらえると、「違法な労働を強い、労働者の心身を危険にさらす企業」であると定義できます。
実は、ブラック企業という言葉には、はっきりとした定義がありません。
法律や客観的なデータに基づいた根拠があるものではないので、厚生労働省でも、次のように一般的な特徴として挙げているのみです。
厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として、
- 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
- 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
- このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う
などと言われています。
「ブラック企業」という言葉に明確な定義がないのは、この言葉の由来にも理由があります。
ネットスラングから、大きな社会問題に
「ブラック企業」という言葉は、もともと暴力団などの反社会的団体に関連する企業を指す言葉でした。
しかし、2000年代初めに、IT企業に勤める若者が自身の過酷な職場環境を「ブラック企業」と表現し、ネット掲示板に書き込んだことで、共感を呼び一般化していきました。
「ブラック企業に勤めてるんだが、もう俺は限界かもしれない」という書籍や映画のタイトルにもなり、2013年には流行語大賞のTOP10にまで選出されています。
画像引用：amazon DVD販売
現在でも、違法な労働環境のもと使い潰しを前提とした大量の採用を行い、労働者をうつ病や自殺に追い込んでしまうような企業が目立つようになり、大きな社会問題となっています。
当初は、新卒の正社員が主な対象でしたが、次第に正社員や若者以外の労働者もこの問題に苦しむようになってきています。
ブラック企業の6つの特徴
ブラック企業と呼ばれる会社には、共通した特徴があります。その主なものを6つ挙げました。
複数当てはまる会社は、ブラック企業といっても差し支えないでしょう。
- 特徴（1）長時間労働
- 特徴（2）残業代を払わない
- 特徴（3）入社後の過酷な研修
- 特徴（4）パワハラ、セクハラ
- 特徴（5）辞めさせない
- 特徴（6）抽象的な理念を掲げている
特徴（1）長時間労働
長時間労働は、ブラック企業の代名詞のようなもの。残業が続き休みも取れないような環境は、体だけでなく心の健康もむしばみ、結果的に過労死に追い込まれるケースもあります。
労働法では残業時間に上限が設けられており、原則として月45時間、年360時間までとし、これを超える場合は労使協定を結ぶことが決められています。しかし、この法律には罰則がなく法的な強制力がないため、過労死ラインぎりぎりの残業時間を協定で決めている上場企業もあるくらいで、十分に法律で守られているとは言い難いのです。
特徴（2）残業代を払わない
残業代を払わず、サービス残業を強いるのもブラック企業の特徴です。
「スキルが低い」「業績が悪い」などという理由で残業代を支払わない、タイムカードを早めに打って残業自体をなかったことにするなど、稚拙な手口を使うだけでなく、あたかも適法化のような制度を採用する企業もあります。
それは「固定残業代」や「名ばかり管理職」と言われる手法です。
「固定残業代」とは、給与の中にあらかじめ一定の残業代を組み込んだもの。一見、高い月給を提示しているように見えますが、基本給を低く抑えかなりの残業をしないとその額が支払われない仕組みになっています。実際に労働した時間で計算してみると、最低賃金ぎりぎりというケースさえあります。
また「名ばかり管理職」は、役職者は労働者ではないから残業代がつかないという制度を利用して、実際には裁量権のない「名ばかり管理職」に仕立て上げ、残業代を支払わない方法です。
特徴（3）入社後の過酷な研修
ブラック企業の中には、入社後に洗脳まがいの過酷な研修を行い、会社にとって都合の良い社員を作り上げる制度を持つところもあります。
お寺や保養所で寝食を共にする合宿で、新入社員をグループごとに分けて競わせます。実際の業務には関係のない内容も含まれ、うまくいかない場合は連帯責任で食事を取らせないなどの罰則を設けることも。
そのような環境で疑問を持つ人は自ら辞めていき、残ったのは理不尽な命令にも絶対服従してしまうような、企業に従順な社員のみということになります。
特徴（4）パワハラ、セクハラ
ブラック企業では行き過ぎた指導や教育もよく見られ、パワハラやセクハラが横行しがちです。
「お前はダメだ」「目標達成できないなら責任を取れ」などと、労働者が辞職するまで追い込みます。なぜなら、大量に採用し、その企業にサービス残業でもなんでもやってくれる社員のみを残すことが目的だからです。
こうなってしまうと、精神的に追い詰められ、うつ病や適応障害になってしまいます。
特徴（5）辞めさせない
社員を追い込んで自分から辞めさせようとする企業がある一方で、辞めさせてもらえないという相談もよくあります。
「この忙しい時に辞めるなんて」と辞表を受け取ってもらえない、辞めようとしても離職手続きを進めないなど、嫌がらせ行為もあります。
本来であれば、労働者はいかなる理由でも辞められることになっています。それを阻止するのは、真面目に働く労働者をぎりぎりまで働かせようとするブラック企業の狙いがあるからです。さらに、嫌がらせ行為は、残った従業員の退職を思いとどまらせる見せしめにもなりえるのです。
特徴（6）抽象的な理念を掲げている
「業界トップを目指す」「情熱を持って成長！」など、抽象的で高いレベルの目標を掲げるのも、ブラック企業に多く見られる特徴です。
毎朝社訓を暗唱したり、理念集をノートに書き写して提出したりする制度を設けているところもあります。それ自体には問題のない言葉や理念でも、過剰なまでにその価値観を浸透させることを要求された結果、それ以外の考えを認めないカルト的な社風ができあがってしまうことになります。
理念を形にするためという大義名分で、スタッフ自ら長時間労働やサービス残業に取り組んでしまうことになりかねず、ブラック企業となる危うさを持っています。
ブラック企業に起因するトラブル実例2つ
実際にブラック企業に起因するトラブルにはどんなものがあるか、実例をあげて紹介します。
長時間労働や過度の選別の結果、退職どころか自殺に追い込まれる事件が起きています。
人気企業なのに！長時間労働やパワハラ
大手広告代理店の社員だった24歳の女性社員が、2015年、自殺する事件が起きました。
長時間労働によるうつ病を発症していたことが、原因とされ、労災認定されています。当時の社長は、引責辞任しています。
残業時間は、認定されただけでも月130時間を超え、彼女のTwitterでは、長時間労働や異常な上下関係、パワハラがあったことを感じさせる発信が残っています。
就活サイトでは人気企業ランキングにも名前を連ねるような大企業だったこともあり、大きな社会問題として取り上げられました。
入社後にさらなる選別！自殺に追い込まれた事件
2008年、大手気象予報会社で、入社6ヶ月の男性社員が、過度の選別や過重労働の末に、自ら命を絶つ事件が起きました。
原因となったのは、この会社の「予選」というシステム。入社後6ヶ月間を「予選期間」とし、そこで勝ち残ったものが真の正社員になれるという制度でした。この男性社員のパソコンや携帯のメールから、深夜まで仕事に追われていたことがわかっています。同僚の証言から、厳しく上司に叱責されていたこと、昼休みもとれず深夜に夜食をとっていたことなども明らかになりました。
正社員として入社したにも関わらず過酷な選別にさらされ、過重労働を強いられていたことが原因であるとして、遺族は労災認定を求め、補償を拒絶した会社を提訴しました。
ブラック企業を見抜く6つのポイント
ブラック企業に関わらないためには、入社前に見抜く情報収集が大切になってきます。
次にあげる6つは、ブラック企業の可能性が高いポイントです。
いずれも求人票やその他の情報から応募前に知ることができるので、しっかり情報収集してみましょう。
- 見抜き方1.離職率が高い
- 見抜き方2.過去に過労死、自殺などを出している
- 見抜き方3.給与体系や残業代の扱いがあいまい
- 見抜き方4.入社後に非正社員の時期がある
- 見抜き方5.早期昇進制度がある
- 見抜き方6.労働組合がない
見抜き方1.離職率が高い
離職率とは、入社した人のうち何人辞めたかを示す割合です。
「就職四季報」では、3年後にどれだけ辞めたかを示す3年離職率が掲載されています。
画像引用：東洋経済新報社 就職四季報
東洋経済新報社が毎年発行しており、2,000円程度で購入できます。
3年後離職率を見る場合は、3年前の採用人数と、昨年の離職率との差をチェックするのがポイントです。
例えば、離職率が50%の企業を見てみます。ある企業の採用人数は2人で1人が辞めたとしたら、個人的な理由かもしれません。しかし、採用人数が20人だった企業で10人辞めたとしたら、企業側に何らかの要因があったと言えそうです。
また、3年離職率は昨年の数値も見ることができます。離職率が大きく上がっている場合は、会社の中で何か変化があったのかもしれないと注意することができます。
見抜き方2.過去に過労死、自殺などを出している
これまでに過労死や自殺、セクハラやパワハラなどの労働問題が起きている企業は、ブラック企業の可能性が高いと言えます。
企業名＋過労死などのキーワードで、ウェブ検索してみましょう。
ネット掲示板でこうした情報を目にすることもありますが、匿名の人が書き込んでいる場所なので、鵜呑みにしない注意が必要です。
また、もし過去にこうしたトラブルがあった場合には、どのように対処したのかも追うことで、その企業の体質をチェックすることができます。
見抜き方3.給与体系や残業代の扱いがあいまい
ブラック企業の特徴(2)で挙げた残業代を払わない企業かどうかは、求人票の情報から見抜くことができます。
特に「固定残業代」を含んだ給与を提示している場合は、ブラック企業の可能性が高いです。あらかじめ一定の残業代を含んだ給与を提示し、実際に働いた分の残業代を支払うのならこの給与体系自体は、すぐに違法とは言えません。
しかし、一定の残業時間が過労死ライン並みの時間だったり、時給で計算したら最低賃金ギリギリだったりと問題が多いことがほとんどです。このような形で見かけの給与を高くし、人材を集めようとする企業が、従業員に寄り添ってくれるとは言い難いでしょう。
他に、「年俸制」「裁量労働制」を採用している場合も、働いた時間と給与の関係があいまいになりがちです。
応募するのなら、説明会や面接で給与や残業代の扱いについてよく確認することも必要です。
見抜き方4. 入社後に非正社員の時期がある
正社員として採用された後、試用期間中の雇用形態にも注意しましょう。
「試用期間中は、契約社員の扱い」「入社後3ヶ月の間にどれだけノルマを達成できたか見て、正社員になれるかどうか決まる」など、入社後にさらに選別されるような制度があれば、要注意です。
契約社員の扱いがずっと続いたり、入社後にさらに「選別」するシステムのせいで結果的に長時間労働をせざるを得なかったり、ブラックな働き方に陥ってしまう可能性があります。
人気業種、人気企業のようなすぐに新しい応募者が集まる企業では、このような使い潰しのような手口を採用しているところがあります。
見抜き方5. 早期昇進制度
募集広告や求人票に、「入社後半年で店長になれる」「君も管理職になろう」など早期の昇進をすすめる文言が記載されていませんか？
管理職には労働法が一部適用されず、残業代がつきません。これを逆手にとり、仕事の裁量もなく給与も低いのに「管理職」の肩書きだけを与え、長時間労働をさせるという「名ばかり管理職」も、ブラック企業によくみられるケースです。
すぐに昇進できるということは、それだけ必要なスキルの水準が低いということ。いくらでも代わりのいる、使い捨て前提の採用かもしれないと疑ってみることも必要です。
見抜き方6.労働組合がない
労働組合は、「労働者が団結して、賃金や労働時間などの労働条件の改善を図るためにつくる団体」です。
会社に対し、労働条件や職場環境の改善を求めることもできますが、これを設けていない企業では、従業員は会社に対して集団で要望を伝えることができません。
ブラック企業ではこうした組織はじゃまになるだけなので、組合を設けなかったり、あっても会社の言いなり状態の場合もあります。
中小企業やスタートアップの会社では労働組合がないこともありますが、大企業なのに労働組合がない場合は、注意した方がよいでしょう。
情報収集に役立つ情報
求人票の他にも、ブラック企業かどうかを見抜くための情報ツールはいくつかあります。
客観的なデータが見られる情報源を３つ紹介します。
法律違反：労働基準関係法令違反に係る公表事案
画像引用：厚生労働省ホームページ
厚生労働省では、労働基準関連法令に違反した企業名を発表しています。
「労働基準関係法令違反に関わる公表事案」というPDFファイルのリンクをクリックすると、見られます。
この企業名を地図上にマッピングした「ブラック企業マップ」という個人サイトもありましたが、2019年に閉鎖されています。
業界別の離職率：厚生労働省「雇用動態調査結果」
データ参照：厚生労働省「雇用動態調査結果令和元年度」
厚生労働省では、業界別の離職率を調査、公表しています。
令和元年度の数値を見ると、上位３つの業界は、次の通りです。
- １位：宿泊業、飲食サービス業33.6%
- 2位：生活関連サービス業、娯楽業20.5%
- 3位：サービス業（他に分類されないもの）18.8%
就職四季報で離職率をチェックする際には、業界の平均的な離職率の数字を知っておくと、客観的に判断しやすくなりますね。
企業についての口コミサイト
企業に関する口コミサイトは、社風や職場環境をイメージするのに役立ちます。
給与や福利厚生などの待遇についても記載されていることがありますが、さまざまな立場の人が匿名で書き込んでいるサービスなので、参考程度にしたほうがよいでしょう。
アクティブユーザーが多く、最新の口コミがたくさん見られるおすすめサイトは、次の３つです。
ブラック企業大賞はどうなの？
画像引用：ブラック企業大賞企画委員会ホームページ
ブラック企業大賞とは、有志による企業ウォッチ活動です。毎年「ブラック企業大賞企画委員会」がブラック企業を10社程度ノミネートし、一般からのウェブ投票によってランキングを発表しています。
ブラック企業に関する労働問題を社会に問うための活動なので、話題性のある企業や全国に拠点がある大企業が選ばれる傾向があります。
応募時の参考にするというより、社会問題としての知識を得る情報源のひとつと言えます。
また、2020年度以降は、コロナウィルス感染拡大の影響で更新されていません。
ブラック企業から抜け出すために、やるべき3つのこと
自分の会社がブラック企業だった場合、その環境から抜け出すことをおすすめします。
職場改善に取り組むアプローチもありますが、一社員にとってはハードルの高いもの。まずは距離を置くことが肝要ではないでしょうか。
次の3つの順に考えていけば、早く抜け出すことができるでしょう。
- まずその会社から脱出する
- 負担の少ない転職準備を始める
- ひとりで悩まず、気軽に相談できる場所を調べる
まずその会社から脱出する
「仕事に行くのがツラい」「1年後も続けている自信がない」そんな状況なら、とにかく辞めることをおすすめします。
辞めるというとネガティブな感じがしますが、新しい環境で健全に働くための退職なら、誰にも責められないのではないでしょうか。
しかし、ブラック企業にありがちなのが「辞めさせてもらえない」という問題。
これを解決するのに役立つのが、「退職代行」サービスです。
本人に代わって退職の意向を伝えてくれるだけでなく、各種保険の手続きなども代行してくれるものです。
ただし、電話一本で「〇〇さんが退職したいそうです」と伝えるだけの代行サービスも存在します。離職票の発行や雇用保険など、その後の手続き一式まで、退職を総合的にサポートしてくれる会社を選びましょう。
おすすめのサービスを、２つ紹介しておきますね。
おすすめ退職代行サービス
- 男の退職代行
- わたしNEXT
男の退職代行
画像引用：男の退職代行
男性専門の退職代行サービスです。相談回数に制限がなく、万が一退職できなければ、全額返金保証があるので安心です。
男の退職代行を使ってみる！わたしNEXT（女性専用退職代行）
画像引用：わたしNEXT
女性に特化したサービスで、退職の意向を伝えるだけでなく、会社との間に入って手続きを代行してくれる点が安心ポイントです。
わたしNEXTを使ってみる！負担の少ない転職準備をはじめる
さて、退職すると決めたら転職の準備です。
といってもブラック企業から脱出するなら、転職活動は負担の少ない方法で進めたいですよね。
そこでおすすめしたいのが、転職サイトのオファー機能を使うこと。
また、すぐにでも転職したい方には、転職エージェントを使うことも有効です。
転職サイトのオファー機能を使う
オファー機能とは、転職サイト登録者へ、企業側から「応募しませんか」と声をかけてもらえる機能です。
オファーがあった時に求人情報をチェックし、興味があればネット上で応募するだけなので、負担の少ない転職活動ができます。
「オファーなんて、そんなに来るの？」と思ったあなた！企業は多くの応募を集めるため、積極的にオファー機能を使っています。
すべての経歴を入力していなかったとしても、頻繁にログインしていると意外と声がかかります。
まずは登録してみましょう。せっかくなら、2つ以上のサイトに登録すると選択肢を増やせます。
編集部のおすすめは、次の2つです。
1.リクナビNEXT
画像引用：リクナビNEXT公式HP
リクナビNEXTは、リクルートが運営する圧倒的な情報量が魅力の転職サイト。業界・業種・年齢・エリア・キーワードなど検索方法も充実しているので、お目当ての求人に出会える可能性が高いです。
企業からのオファーも活発で、検索する時間が取れない時でも、新たな情報を受け取ることができます。
また、オリジナルの適性診断ツール「グッドポイント診断」は、企業探しだけでなく、企業からのオファーにも役立てることができます。
- 更新日:2023/02/21
2.doda
画像引用：doda公式HP
求人件数10万件を超えるdodaは、幅広いニーズに応えてくれる転職サイト。
企業から直接オファーが届く「スカウトサービス」や、非公開求人からぴったりな情報を紹介してくれる「エージェントサービス」など、複数のアプローチが可能なのも嬉しい魅力。
また、「診断・文書作成ツール」も充実しており、スムーズな転職活動を手助けしてくれます。
- 更新日:2023/02/21
すぐに転職したいなら「転職エージェント」も活用を
できるだけ早く転職したいなら、転職エージェントを使う方法もあります。
転職エージェントとは、エージェント会社のスタッフ（転職コンサルタント）が、企業と求職者の間を取り持ってくれるサービス。
転職コンサルタントが希望にそった求人を選び、応募書類のやり取りや、面接の日程調整なども代行してくれます。
そのため求職者の負担が少なく、相性の良い求人に出会えるので、転職サイトより早く転職が決まりやすいのです。
もちろん、求職者側には費用はかかりません。
こちらも、まずは転職エージェントに登録してみましょう。
おすすめは、次の２つのサービスです。
編集部おすすめ転職エージェント
1.リクルートエージェント
画像引用：リクルートエージェント公式HP
転職エージェントを頼る場合は「転職コンサルタントの質」がカギといってもいいでしょう。
リクルートエージェントの強みは、その所属コンサルタントの質が一定以上のレベルにある点です。安心して相談できるでしょう。
また、老舗のサービスだけに、企業とのパイプや求人の幅も高水準です。ぜひ第一候補に入れておきましょう。
- 更新日:2023/02/21
2.パソナキャリア
画像引用：パソナキャリア公式HP
パソナキャリアは、3年連続オリコン顧客満足度NO.1を獲得した転職者からの評価が高いエージェントです。
公式サイトで「女性のための転職情報」を最上部に掲載するなど、女性転職にも力を入れています。
他にも、地方案件が多い、条件付きで転職者がコンサルタントを逆指名できるなど、他の転職エージェントにはないサービスが高い評価につながっています。
無料で利用してみる！ひとりで悩まず、気軽に相談できる場所を調べる
辞めたいのに辞められない、そんな状況から抜け出すためには、労働問題に詳しいプロに相談してみるのもひとつの方法です。
といっても、悩みの原因が上司や職場環境にある場合、所属企業の相談窓口では不安に思う方も多いかもしれません。
気軽に相談しやすいのは、労働問題を扱うNPO法人や弁護士が作る相談窓口。
相談する時には、どのようなことに困っているのか伝えられるよう、現状を記録しておくとスムーズです。
例えば、タイムカードと実際の勤務時間の違いがわかる記録、パワハラだと感じた上司の言葉、給与の記録などです。
職場環境でおかしいなと感じたことを記録しておけば、寄り添った提案をもらいやすくなります。
ブラックな働き方をしないために、決めておくこと
ブラック企業で苦しまないためには、ブラック企業に関わらないことが一番です。
しかし、入社してからブラック企業だと分かったり、経営者が変わってブラック企業になってしまったりすることもあります。
また、ブラック企業に見えても、働く人の価値観によってはブラックではない場合もあります。
例えば、急成長するベンチャー企業は、手当も出ないのに深夜まで残業続きかもしれませんが、その経験をもとに独立しようとする人にとってはまたとない環境です。だれもが知る大企業なら求められる水準も高く大きなプレッシャーがつきものですが、残業代はきちんと払われ、高い給与が約束されているでしょう。
違法な企業を見抜くことはもちろん必要ですが、それ以上に、自分がどんな環境を求め、どこまで受け入れられるのかという「働き方」を考えておくことも大切です。
基本的な労働法の知識も、違法かどうかを判断するのに役立ちます。
自分なりの指針や知識を持つことで、ブラック企業はもちろん、ブラックな働き方を避けることができます。
まとめ：本当の定義や特徴を知って、ブラック企業を見抜こう！
ブラック企業問題は、もはや若者だけの問題ではなくなっており、転職活動中の人にとっても知っておきたい問題です。
ブラック企業に近づかないために、ブラックな働き方をしないですむように、ぜひ基本的な知識を持っておきましょう。
この記事のポイントまとめ！
- 「違法な労働環境を強制し、心身に悪影響を及ぼす」のがブラック企業
- 共通する特徴を知っていれば、応募前でもブラック企業を見抜ける！
- ブラック企業から脱出したい場合、退職代行や負担の少ない転職サイトでの活動を検討しよう
転職活動で出会う様々な求人を、ブラックかも？と疑う必要はありません。しかし、あまりに高待遇だったり、カリスマ経営者の存在感が大きかったりする場合、自分の働き方に合っていないとブラックになる可能性があります。
この記事でお伝えした「６つの見抜き方」を活用し、ご自身に合ったホワイト企業を探してくださいね！