「心身ともにもう限界で仕事を辞めたい！ でも、何から始めたらいいのかわからない…」
「仕事を辞めたいけど、本当に辞めて大丈夫なのか迷っている」
「転職先が決まっていないのに、仕事を辞めたらマズイ？」
どれだけ熱量を持って仕事に取り組んでいる人でも、さまざまな理由から「仕事を辞めたいな……」と思うことがあるのはごく自然なことです。
転職arts編集部が会社員（正社員）として働いている20～40代の男女約300人にアンケートをとったところ、これまでに仕事を辞めたいと思った経験があると回答した人は92％という結果が出ました。
※転職arts編集部「働き方に関するアンケート」
対象者：会社員（正社員）として働く20～40代男女
調査人数：312名
調査期間：2021年2月6日～9日
調査方法：インターネット調査
やはり大多数の人が、何かしら仕事に関する悩みを抱えていて、辞めたいと思った経験があるようです。
では、「仕事を辞めたい！」と思ったとき、具体的にどのような基準で判断し、アクションを起こせばいいかは、じつはなかなか教えてもらえる機会がありません。
そこで今回は、仕事を辞めたいと迷っているあなたに向けて、どんな判断を持ってどのように行動していけばいいかをお伝えします。
この記事はこんな役に立つ！
- 仕事を辞めたいと思ったとき、本当に辞めていいのか、そのまま仕事を続けるべきかの判断ができる
- 仕事を辞める前にしておくべきことがわかる
- 次の仕事に向けて、ポジティブに転職活動を進めていける
編集部からひとこと！
退職を申し出た際に「給与を改善するから」といって引き止められるケースも多いのですが、たいていの場合一時的なもの。会社としては一度辞めると宣言した人を優遇することは少ないです。その改善提案が納得して受け入れられれば良いのですが、基本的には「一度退職を申し出た会社には戻らない」という考えでいるのが良いでしょう。
この記事の要点まとめ！
- 仕事を辞めたい理由を書き出し、改善策がないかを客観的に見つめ直す
- 仕事を辞める決意を固めたら、退職までのスケジュールを決める
- 退職後にプラスとなるようなことは積極的にやっておく
- トラブルなく退職できるように、会社の就業規則などを確認しておく
記事制作
- 転職arts編集部
- 編集者
記事制作においては人材業界のプロフェッショナルとして徹底した検証・エビデンスの掘り下げを行い、中立性・納得感の高い情報を提供することをモットーとしています。
【正社員312名に聞いた】仕事を辞めたいと思った理由4つ
一般的に、仕事を辞めたいと思う理由には何があるのでしょうか。
まずは、なぜ仕事を辞めたいと思ったのか、先程のアンケートで「仕事を辞めたいと思ったことがある」と回答した人に質問したところ、次のような結果が出ました。
※転職arts編集部「働き方に関するアンケート」
対象者：会社員（正社員）として働く20～40代男女
調査期間：2021年2月6日～9日
調査方法：インターネット調査
主に10個の理由が挙がってきましたが、なかでも特に多かったのが次の4つの理由です。
「仕事を辞めたい」と思った主な理由
- （1）職場の人間関係に問題があった（30.3％）
- （2）給与や福利厚生に不満があった（16.4％）
- （3）仕事内容にやりがいを感じなかった（15.3％）
- （4）残業時間・休日取得などの待遇に不満があった（11.8％）
（1）職場の人間関係に問題があった（30.3％）
もっとも多かったのが、「職場の人間関係」に問題があったという理由。
リモートワークという選択肢が増えてはきましたが、やはり仕事は一人ではできません。人間関係がうまくいかないことほど、辛いことはありませんよね。
いくら仕事内容が楽しくても、職場に自分と合わない人が多かったり、上司とソリがあわなかったりすると、環境を変えたくなるのはもっともです。
（2）給与や福利厚生に不満があった（16.4％）
二番目に多かった理由が、「給与や福利厚生」に関する不満。
仕事への頑張りや成果に伴わない給与では、不満を抱えるのも当然です。正当に評価してくれる職場を探したくなりますね。
また、福利厚生は仕事に集中するための体や環境づくりに欠かせません。福利厚生が充実している職場であれば、仕事へのモチベーションも上がります。
（3）仕事内容にやりがいを感じなかった（15.3％）
次いで多かったのは、「仕事内容自体にやりがいが感じられなかった」という理由。仕事は生計を立てるための手段だと割り切れればいいですが、やはり一日の大部分を占める仕事時間、せっかくなら楽しく取り組みたいものです。
（4）残業時間・休日取得などの待遇に不満があった（11.8％）
（2）の「福利厚生に不満があった」という理由に通じる部分があるかもしれませんが、仕事がスムーズに進むか否かは、体調管理や精神的に休息がとれるかにかかっています。
残業時間があまりにも多すぎる場合、体調を崩してしまいかねません。また、心の休息もとれないでしょう。労働環境は、仕事を続けていくうえで大切だということがわかります。
本当に仕事を辞めてもいい？ 決断する前に確認しておきたい3つのこと
自分と同じように、仕事に対する不満から辞めたいと思っている人はたくさんいるんだな…。
でも、本当に辞めちゃっていいのかな？
そんなふうに迷っている人もいると思います。
今回編集部がとったアンケートによると、仕事を辞めたいと思ったけれど「転職活動をせず仕事を続けた」人は44.6％。また、「会社の待遇や環境、不満点を改善しようとした」人も13.9％います。
結果、実際に「転職活動をして、転職した」という人は、全体の26.5％でした。
※転職arts編集部「働き方に関するアンケート」
対象者：会社員（正社員）として働く20～40代男女
調査期間：2021年2月6日～9日
調査方法：インターネット調査
やはり、仕事を辞めたいと思いつつも、実際に行動に移すにはいろいろと慎重になる人が多いようです。
そこで、今の仕事を辞めると決断する前に、少し冷静になって客観的にいまの仕事状況を振り返り、本当に辞めるべきか否かを考えてみましょう。
（1）なぜ仕事を辞めたいか書き出してみる
まずは、漠然と不満を持っているのではなく、具体的になぜ仕事を辞めたいか、不満に思っている事柄をひとつずつ書き出してみましょう。
なんとなくモヤモヤと不満に思っていることがハッキリするのでおすすめです。書き出した不満の中でもっとも我慢できないのはどれなのか、順位を書き出したり、赤丸をつけてみたりしてもいいでしょう。
意外に仕事内容には不満が少なくて職場環境に不満たっぷりだった、反対に、会社としては悪くないけれど仕事内容が合っていなかった…など、思わぬ自分の気持ちに気づくきっかけになるかもしれません。
どんなふうに書き出したらいいかわからない……という人は、こちらのシートをぜひご利用ください。
＜シート記入例＞
シートのダウンロードはこちらから
（2）辞めたい理由を書き出したら、改善策があるかどうかを考える
仕事を辞めたい理由を書き出したら、それぞれの項目をチェックしながら、このまま仕事を続けながらでも改善できる問題なのか、辞めない限り難しいかを考えてみます。
具体的には、次のように記入していきます。
＜シート記入例＞
辞める前に人事にかけあったり、上司に相談したりして改善できそうな項目があれば、それらを試してから辞めることを検討してもいいでしょう。
場合によっては、辞めるのではなく休職を申し出たほうがいい場合も
職場の人間関係が原因で食欲がない、働く気力が持てないなど、体調不良や心の病につながっているような場合は、一定期間休職をする手もあります。
もしも、状況を相談して、休職を申し出ても休ませてくれないような会社であれば、早めに辞めるべき！自分の心と体を一番に考えましょう。
（3）今仕事を辞めるリスクはないか確認する
仕事を辞めることによる具体的なメリット・デメリットを考えるのは、次の仕事が決まっていない限り少し難しいですが、今このタイミングで仕事を辞めることのリスクはある程度考えられます。
たとえば…
- 次の仕事が決まる前に辞めると、収入源がなくなる
- 来年で勤続○周年、長期休暇とお祝い金が出る
- 前職、現職ともに勤続期間が短いため、転職活動で不利になる
- 現在の業務内容を習得中なので、マスターする前に辞めると中途半端になる
などが一例でしょうか。辞めてから後悔しないように、予測できるリスクも書き出してみましょう。
いざ仕事を辞めると決めたら！ 退職願を出す前にやっておくべきこと
ここからは、前章のチェックをしたうえで「仕事を辞める」と決断した人に向けて、退職前にやっておくべきことをご紹介します。
（1）退職する目標日を自分の中で決めておく
なんとなく「仕事を辞めよう」と思っているだけでは、ずるずると月日が流れていくだけ…。仕事を辞める目標日を決めておくことで、退職までの期間におこなうことを逆算できます。
退職後にプラスになるようなことをもれなくやっておく
退職目標日まで少し時間がある場合は、仕事を辞めてからプラスになるようなことを積み重ねておくと良いでしょう。
たとえば、辞めるまでの間に仕事の実績をつくる（＝転職活動で有利、自分に自信がつく）、転職活動に活かせそうな資格をとるなどは、今後のキャリアアップにつながるのでぜひ力を入れておきたいですね。
（2）転職活動をいつからはじめるかを考える
仕事を辞めると決めたら早めに考えておきたいのが、いまの会社を辞めてから転職活動をするのか、辞める前に（働きながら）転職活動をするのか。
とにかく体も心も苦しいので、一刻も早く辞めたい！というケースや、家庭の事情などで退職後しばらくは仕事をしないというケースは別ですが、それ以外の人は早めに検討しておきましょう。
それぞれのメリット・デメリットを洗い出す
仕事を辞めてから転職活動をする・辞める前から転職活動を進める、どちらにもメリットとデメリットがあります。
一般的に、下記のような内容が考えられるでしょう。
| 仕事を辞めて転職活動 | 働きながら転職活動 | |
|---|---|---|
| メリット |
|
|
| デメリット |
|
|
（3）次の仕事への目的をハッキリ持つ
「現状に不満あるから仕事を辞める」という理由では、もしかしたら次の職場でも同じような不満が生じるかもしれません。
前の章で振り返って考えた「なぜ仕事を辞めたいのか」→「いまの職場では改善策がない」と判断した内容をもとに、今後新しい仕事で挑戦したいこと、成し遂げたいことを具体的に考えてみましょう。
（4）家族には早めに退職の意思を伝えておく
一緒に住む家族やパートナーがいる人は、仕事を辞めたいという意思を早めに伝えておくことをおすすめします。
というのも、内緒で仕事を辞めたり、勝手に転職活動をはじめたりすることは、家庭内のトラブルになりかねないから。もしかすると、身内にじっくり相談することで、今後の進むべき方向性がハッキリするかもしれませんよ。
退職を言い出せない！そんな時の2つの解決方法
「仕事を辞めたいけれど、どうしても職場に言い出せない…」
「精神的にしんどいので、一刻も早く退社したい」
そんな人も少なくないでしょう。心身ともに疲弊しているところに、仕事を辞めるための交渉ややりとりを進めるのは、さらに辛いものです。
また、辞めたいと申し出ても、なかなか辞めさせてもらえないという、いわばブラックな企業もあるかもしれません。
そこでこの章では、さまざまな理由で職場に直接退職したい旨を伝えられない人に向けて、2つの方法をお伝えします。
（1）退職代行サービスを利用する
退職代行サービスとは、本人にかわって退職の手続きなどをおこなってくれるサービスのことを言います。
会社への連絡から退職願や退職届の提出、会社から借りていた物の返却まで、一切を請け負ってくれるサービス会社もあり、連絡手段もメールやLINEで24時間OKというところも。費用は3万円前後が多いようです。
ただし、なかには違法行為をおこなう業者や、ホームページなどで謳っている内容と明らかに異なるサービス内容の業者など、悪徳業者も少なくありません。サービスを依頼する際は、口コミを調べるなどして、しっかりとリサーチしておくと安心です。
ここでは、2つの退職代行サービスをご紹介します。
専門だから確実「男の退職代行」
画像引用：男の退職代行
男の退職代行は、業界トップクラスの退職代行数を誇る男性専門の退職代行サービス。
低価格と対応スピードが魅力で、24時間対応、万が一退職できない場合は全額返金保証などの制度もあります。なにより、JRAA（日本退職代行協会）の特級認定を取得しており、法的に認められた労働組合が退職手続きを進めてくれる点が大きな安心材料でしょう。
「どうしても仕事を辞めたい！」というあなたの背中を押してくれるサービスです。
男の退職代行を使ってみる！次のわたしへ「わたしNEXT」
画像引用：わたしNEXT
わたしNEXTは、数多くのメディアでも取り上げられている女性専用の退職代行サービス。上でご紹介した「男の退職代行」の女性版です。
正社員だけでなく、契約社員、派遣社員、アルバイト、パート、内定の辞退まで、あらゆる雇用形態の場合にも対応。次へ向かって前向きに進んでいけるようにサポートしてくれる心強い味方です。
わたしNEXTを使ってみる！（2）普通郵便・内容証明郵便での郵送
会社に退職したい旨を願い出る退職願、そして退職することが確定した後に会社に対して届け出る退職届。これらは、原則として「手渡し」が基本です。
しかしながら、次のような場合は手渡しではなく、郵送でもOKということをご存知でしょうか？
退職願・退職届を郵送しても良いケース
- 怪我や病気などで会社に出向けない
- 会社から郵送しても良いと言われた
ただし、いずれの場合も可能であれば会社に退職したい旨を口頭で伝えておきましょう。どうしてもという場合以外は、連絡なしにある日突然退職願や退職届を郵送で送りつけることは避けた方がベターです。
なお、郵送する場合は、できれば郵便局の窓口から出すことをおすすめします。料金不足などで手紙が戻ってきてしまうケースがあるためです。
また、普通郵便でも問題ありませんが、場合によっては郵便物が紛失してしまうリスクもあります。可能であれば内容証明のサービスを利用しましょう。
内容証明とは、いつ、いかなる内容の文書を誰から誰あてに差し出されたかということを、差出人が作成した謄本によって当社が証明する制度です。郵便局の窓口（ただし、すべての郵便局で差し出せるわけではないため、事前に確認しておくと◎）から出すことができます。
窓口には、
- （1）内容文書（受取人へ送付するもの）
- （2）（1）の謄本2通（差出人・郵便局が1通ずつ保管）
- （3）差出人と受取人の住所・氏名を記載した封筒
- （4）料金（普通郵便料金＋440円）※一般書留の加算料金が必要な場合あり
- （5）差出人の印鑑
を持参しましょう。
※郵便局公式サイトより（2021年3月時点）
この通りに進めれば確実！退職までの具体的なスケジュール
仕事を辞める決意をし、退職前にやるべきことをチェックしたら、最後に退職までのスケジュールを確認しておきましょう。会社によってルールがあるため、退職希望日間際になって焦らないように、できれば余裕を持って進めていきたいですね。
1．退職意思の伝達から退職日までの最短期間を確認する
会社の就業規則に退職に関する規定が記されていることがあります。まずは、自分の会社の就業規則を確認しましょう。
なお、大きなプロジェクトに参加している場合などは、そのプロジェクト終了後に退職日を設定するのがベター。年末年始や年度末など、会社として特に多忙な時期も避けたほうが良いでしょう。
とはいえ、会社の都合を考えすぎても辞められないので、多大な迷惑をかけない範囲で…で問題ありません。
なお今回は理想的なスケジュールを想定していますが、リアルでは転職先を決めた上で「1ヶ月後に退職したいと申し出る」人が多いように思います。
2．退職日の2ヶ月前まで：直属の上司とアポイントを取る
就業規則で特別なルールがない場合、退職日の約2ヶ月前までに直属の上司にアポイントを取り、上司と自分だけで話せる場を設けます。
どうしても上司が忙しく、時間を作ってもらえなさそうな場合は、就業後などに時間を作ってもらうこともアリ。ただし、他の同僚がいる場は避けましょう。
3．退職日の2ヶ月前：直属の上司に感謝の気持ちを伝えた後、はっきりと退職の意思表示をする
上司とマンツーマンで話す機会を作ったら、これまでの感謝の気持ちを述べたうえで、退職の意思を伝えます。
引き止めの相談をされることもあると思いますが、ここはハッキリと退職したい旨を話しましょう。
このとき注意したいのは、直属の上司を飛ばしてさらに上の上司に先に伝えたり、同僚に話してしまったりすること。後々トラブルにもなりかねないので、必ず直属の上司から話すようにします。
4．退職日の1ヶ月：退職願を直属の上司に提出し、業務の引き継ぎを開始
退職の意思を口頭で伝えたら、退職願を直属の上司に提出します。会社で決められた専用のフォーマットがあれば、それを使いましょう。
特にない場合は、こちらのテンプレートをご利用ください。なお、パソコンで作成してプリントアウトしても問題ないですが、手書きを良しとする風潮がまだまだあることも事実。できれば手書きでしたためた方が良いかもしれませんね。
＜記入例＞
退職願テンプレートのダウンロードはこちらから
退職願を提出したら、抱えている業務の引き継ぎを開始します。取引先への引き継ぎ挨拶なども忘れずに。
退職願と退職届の違い
退職願と退職届の違いが今ひとつわからない…という人もいると思いますが、大きな違いは「提出した後に撤回できるか否か」と考えると良いでしょう。
退職願は、会社に退職したいという意思を伝えるもの。労働契約を解除したいので、会社に合意を求めるものです。人事権を持つ役員などが承諾する前であれば、撤回することも可能です。なお、もしも退職を認めてもらえなかった場合も、2週間を経過すれば会社側の意思に関わらず労働契約を解除できます。
一方、退職届は労働者側から会社へ退職することを通告するもの。一度提出したら、撤回はできません。すでに会社側と退職の話ができている場合は、こちらを提出します。
…とこのような違いはありますが、実際は混同されているケースも多いです。
特に会社の規約がなければ、両方提出する必要ありません。一般的には、退職願を提出することが多いですが、事前に就業規則を見直したり、上司に退職の意思を伝える際にどうすればよいかを確認しておきましょう。
退職願の提出方法はひとつではない！
前の章でご紹介したように、どうしても退職の意思を伝えたり、諸々の手続きを自分で進めたりするのが難しい場合は、退職代行サービスや郵送での退職願提出も視野に入れてOK。できるだけ心の負担が少ない方法を選びましょう。
5．退職日の1ヶ月～退職前日：必要書類を提出し、身の周りの整理整頓を行う
退職願（退職届）以外にも、会社に提出する書類や返却するものが多々あります。健康保険証や社員証などは返却しなければいけません。反対に、雇用保険被保険者証や源泉徴収、年金手帳など、会社から受け取るものもあります。
立つ鳥跡を濁さずと言いますが、退職日までに、引き継ぎ資料の作成やデスク周りの整理整頓も必ずおこなっておきましょう。
6．退職日の当日：上司や同僚への最後の挨拶
退職日当日は、これまでお世話になった人へ挨拶をする日。同時に退職に関する手続きに漏れがないかも、もう一度確認しておきましょう。
まとめ：仕事を辞めるべきか否かを冷静に考え、動き出してみよう！
今回は、仕事を辞めたいと思っている人に向けて、本当に辞めるべきかを再確認し、辞めると決めた場合はどのように行動に移したらよいかをお伝えしました。
この記事の要点おさらい！
- 仕事を辞めたい理由を書き出し、改善策がないかを客観的に見つめ直す
- 仕事を辞める決意を固めたら、退職までのスケジュールを決める
- 退職後にプラスとなるようなことは積極的にやっておく
- トラブルなく退社できるように、会社の就業規則などを確認しておく
自分の気持ちに迷いが生じたら、とにかく紙に書き出してみることをおすすめします。仕事を辞める・辞めない、どちらの決断をするにしても、後悔のない選択ができますように。
そして、辞めると決めた場合は、転職artsがいろいろな情報を提供し、あなたをサポートしていきます！ ぜひほかの記事もチェックしてみてくださいね。